股関節脱臼（こかんせつだっきゅう）、特に生まれつきの股関節脱臼（股関節発育不全、股関節脱臼症候群）は、乳児や小児において比較的よく見られる病態です。これには、股関節の構造に問題があることが原因で、股関節が正常に機能しない状態が含まれます。この病状は、早期に診断され、適切に治療されれば、通常は良好な予後を示しますが、治療が遅れると、将来的に股関節の変形や歩行障害などの問題が発生する可能性があります。
股関節脱臼とは？
股関節脱臼とは、股関節を構成する大腿骨（太ももの骨）と寛骨（骨盤の一部）の間の関節が正しく整列していない状態を指します。正常な股関節では、大腿骨の丸い頭部が寛骨のくぼみにぴったりと収まっており、これにより骨と骨がしっかりと接触し、円滑に動くことができます。しかし、股関節脱臼が起こると、この接続が乱れ、関節の機能が障害されます。
生まれつきの股関節脱臼は、「先天性股関節脱臼（先天性股関節不全）」とも呼ばれ、出生時にすでに股関節に異常が見られる状態です。この疾患は、乳児の約1%に見られると言われていますが、早期発見と適切な治療により、問題を最小限に抑えることが可能です。
股関節脱臼の原因
股関節脱臼の原因は多岐にわたりますが、大きく分けて遺伝的要因と環境的要因の二つが影響を与えます。
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遺伝的要因
先天性の股関節脱臼は、家族歴がある場合にリスクが高くなることが知られています。特に母親がこの病気にかかったことがある場合、子どもにも同じ問題が発生する確率が高くなります。 -
環境的要因
妊娠中に子宮内での胎児の位置や動きが制限されると、股関節に異常が生じる可能性があります。たとえば、逆子（さかご）や多胎妊娠、過剰羊水などが股関節脱臼のリスクを高めることがあります。また、分娩時の力や操作によって股関節が脱臼することもあります。
症状
生まれたばかりの赤ちゃんでは、股関節脱臼の症状はしばしば見過ごされがちです。しかし、いくつかの特徴的な兆候があります。
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股関節の可動域の制限
股関節が十分に動かない、または動かすことができる範囲が狭い場合、脱臼が疑われます。 -
片側の足の長さの違い
片足が他方より長く見えることがあり、これは股関節の脱臼によって骨の位置が変わるためです。 -
股関節の音
脱臼した股関節が動くと、カクッという音が聞こえることがあります。 -
股関節の不安定感
赤ちゃんが寝かせられたときや抱っこされたときに、股関節が不安定に感じられることがあります。
診断
股関節脱臼の診断は、通常、赤ちゃんの出生直後に行われる簡単な診察から始まります。最も一般的に用いられる診断方法は、「バルケルマンテスト」や「オルトラニテスト」といった股関節の動きを確認するための物理的なテストです。これらのテストを通じて、股関節の安定性をチェックします。
さらに、股関節の状態をより正確に把握するために、次のような画像診断が行われることがあります。
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超音波検査
乳児の股関節を超音波で検査することは、非常に効果的で、非侵襲的な方法です。早期の股関節脱臼の検出に役立ちます。 -
X線検査
一部の症例では、X線による検査が必要となることもあります。特に1歳以上の乳児では、X線での確認が行われます。
治療法
股関節脱臼は、早期に発見されれば、通常、非手術的な方法で治療が可能です。治療法は、脱臼の程度や年齢によって異なります。
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新生児から6か月齢の治療
この期間の赤ちゃんに対しては、最も効果的な治療法は「副木療法（ポジショニング法）」です。赤ちゃんの足を特定の位置に固定し、股関節を安定させることによって、股関節が自然に整列するように促します。代表的な方法として「ポゴポゴ法」や「バーバー法」などがあります。これらは、足を広げて装具を使うことで、股関節が正常な位置に戻るのを助けます。 -
6か月から1歳の治療
この時期の乳児には、特別な装具（例えば、ハーネス）を使用して、股関節を適切な位置に保つ治療が行われます。この方法でも、股関節が元の位置に戻りやすくなります。 -
1歳以上の治療
1歳を過ぎると、手術が必要となる場合があります。手術は、股関節の整復や、股関節を安定させるための手術が行われます。特に、股関節の発育が進んでからでは、股関節の変形が進んでいることが多いため、早期の治療が非常に重要です。
合併症と予後
早期に治療が行われると、ほとんどの赤ちゃんは、正常に歩けるようになります。治療が遅れると、股関節の変形が進行し、将来的に歩行困難や関節痛を引き起こすことがあります。また、成人になってから股関節の変形性関節症を発症するリスクが高くなることもあります。
結論
股関節脱臼は、乳児期における比較的一般的な疾患であり、早期発見と適切な治療が非常に重要です。現代の医療技術では、適切な治療を行うことで、ほとんどの子どもが健常な発育を遂げることができます。したがって、定期的な健診と早期の対応が必要不可欠です。